次世代 生産性向上方法論:PMQIR™

生産性の抜本的かつ持続的な向上を実現しているのが、アイ&カンパニー独自の実証された「次世代 生産性向上方法論:PMQIR™」です。

既に、日本の主要な大手企業数十社で適用され、短期間で劇的な生産性向上の実績を上げています。


日本の生産性は先進国で最下位

日本の生産性はアメリカの6割の水準にある。主要先進7か国中で最下位です。「Productivity statistics」Organisation for Economic Co-operation and Development (OECD)

これは今に始まったものではなく戦前からと推測されます。データのあるのは1970年からだが定位置となっています。

例外的に1990年前後で上位になりました。OECDのデータがある1970年から変わりません。

日本企業はアメリカ企業などと比べて一般的に対売上高の販売費及び一般管理費が高く、売上高営業利益率も低いままです。

生産性や収益性が低い組織では組織の殺し屋がいると思われます。


生産性が低い理由:CIA「スパイ機密マニュアル」

日本の生産性が低い理由がありました。CIA「スパイ機密マニュアル」が、組織を潰す実践方法を定めていました。まさに、そのマニュアルで定めていたことが日本で起きていたのです。

生産性が低い理由:組織の殺し屋」の詳細については、こちらを参照してください。


「働き方」を見直すだけでは生産性は上がらない

「働き方」を見直すだけでは生産性を向上させることはできません。社員の生産性が低いのは、働き方の問題というよりも、社員が置かれている環境の問題が多いのです。


「働き方改革」との違い

多くの企業で行われている「働き方改革」は、ITを駆使して仕事の場所を選ばずに仕事ができるようにする。そしてそれらの企業の中には、働き方を改革して生産性を上げる、ワーク ライフ バランスを実現することが目的で実行されています。

「次世代 生産性向上方法論:PMQIR™」は、従業員の主体性を呼び起こして、個々人の立場からみた個人的な仕事に対する意義、そして社会に対する貢献の視点からみた社会的な意義を実現するために仕事を行う、仕事に迎える環境を作っていきます。

そして価値観を共有して、組織全体で活動を盛り上げ、やりがいを感じ、加速度的に生産性を向上させ、持続的な成長を実現させています。


「業務改革」との違い

盛んに行われている業務改革(BPR)は、社内外のコンサルタントが業務の現場フローを書き出し、見直しあるべき業務フローを提示して移行してもらう、分析設計を中心とした方法論をとっていました。

しかし、これら従来の業務改革(BPR)の方法では、以下の点が漏れます:
・対象組織全体の生産性がどれだけ向上するか、網羅して把握できません。
・あるべき業務フローの導入についての責任が不明確で、実行の実現性が担保されていません。
・一度きりの改革に終わり、継続して改善活動をする文化が根ざしません。


劇的生産性向上の実績

私どもは、すでに、自動車OEM、電機、産業機器、設計建設、ハイテク、製造、サービスなどの大手企業の、現業を除くすべての部門において、「次世代 生産性向上方法論:PMQIR™」を適用し、大きいところで45%近い生産性の向上を実現しています。

この実現した生産性向上が、従業員に対する昇給の原資にもなります。世間では働き方改革により残業を減らし、会社の人件費削減とは反対に従業員の手取り給与が大きく減る事態が問題になっています。「次世代 生産性向上方法論:PMQIR™は、一人ひとりがこの活動をすることにワクワクできる環境を作り上げております。


権限委譲

「次世代 生産性向上方法論:PMQIR™」は、権限委譲を実現する方法論となっています。担当者自らが業務の改革を行えるようにし、企業文化を全員経営の自律分散型に変革します。


見える化

「次世代 生産性向上方法論:PMQIR™」は、生産性の現場と改革後が数値で見える化されることから、経営の立場で、対象組織全体の生産性向上が明らかになります。


気づき

「次世代 生産性向上方法論:PMQIR™」は、業務改革施策を、体系化された改革原理に基づいて洗い出していきます。これまで取り組まれてきて、生産性向上が限界に来ていた先進企業においても、新たな気づきがあり、抜本的な改革が実現できています。


横展開

「次世代 生産性向上方法論:PMQIR™」は、改革を行った対象部門の成果を、他の部門に展開します。横展開により、全社改革の流れを作ることができます。


組織文化の改革

「次世代 生産性向上方法論:PMQIR™」は、改革を行った時だけではなく、その後も継続して改善を行われるように仕組みを変えていきます。


無駄取りを完全網羅

お客様価値の視点からすべての業務を完全網羅的(MECE)に分類するのがPMQIRです。対象組織の全ての労働時間を対象にして生産性向上の施策を洗い出します。

無駄の業務カテゴリーのイニシャルを取り、PMQIRと呼ばれています:

P: 準備(Preparation)
作業をおこなうための段取り、他の業務のための資料作成などの準備作業です。

M: 移動(Move)
特に人の移動を指します。

Q: 作業待ち(Queue)
作業待ち、作業をしていない状態、処理待ち時間です。

I: 検査(Inspection)
検査、承認、承認のための事後検査確認作業、レビューを指します。

R: 作業の重複(Redundant)
同様の重複作業、やり直し作業、冗長、作業の重複などです。

C:顧客付加価値(Customer Value Added)
顧客付加価値業務は、その業務の提供を受けるお客様から見て、その業務処理費用を負担してでも、その業務を遂行してほしい業務をいう。Cを特定するために、必要であれば、SIPOC分析により、業務下流のカスタマを特定します

B:事業付加価値(Business Value Added)
事業付加価値業務は、法規制や社会責任上、その業務遂行が必須の業務をいいます。
全業務をこの分類法により分析することにより、業務をお客様価値の視点から見直し抜本的な生産性向上を実現するものです。

上記に紹介した「次世代 生産性向上方法論:PMQIR™」の「お客様価値分析 PMQIR」に加えて、「次世代 ワークスタイル改革方法論:APMDIO™」の「仕事の仕方分析 APMDIO」を同時に統合して実施します。


持続的な成長を実現する組織改革

「次世代 生産性向上方法論:PMQIR™」は、単なる働き方改革や業務改革ではありません。持続的で自律的な成長を実現する組織能力改革が主眼にあります。現場中心のOODAに基づき組織文化をも改革していきます。

OODAループ」の詳細については、こちらを参照してください。

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